さんびるホールディングス

経営理念
私たちさんびるグループは、
お客様の笑顔と喜びを求めて
地域社会の発展と雇用に貢献し社員の幸せと成長を願い
パートナー・社員と運命共同体を作り
 一、お客様サポートに徹し
 二、グループ全ての成長に全力をそそぎ
 三、心・技・体の三位一体で
常に変化成長し続ける企業として
広く社会に貢献する

社訓

礼節言葉づかいと態度に注意し品性の向上につとめる
信用言ったことは事の大小によらず誠実に実行する
責任身近な事から些細な事まで最善をつくす

経営指針

1.お客様に信頼される社員として、礼儀、挨拶、身だしなみ等好感をもたれる社員教育と明るい職場づくりにつとめる。
2.会社の永遠の発展は規律の遵守、健全経営と社員によって確立される。常に新しい創造の心と自己反省につとめる。
3.お互いに和と信頼の労使関係をつくり、社風を重んじ相互強調により、心の豊かさと生活の向上につとめる。

代表メッセージ

夢を描き 夢をかなえよう!
地域で必要とされる人、必要とされる企業を
自らの手で育てて行こう。
一国一城の主を目指したい方には覚悟を持ってきてほしい。
その覚悟にはこたえていくし、ポストもどんどん作っていく。
ただ、大事なのは、お客様、社員に好かれる素養。
ここを磨いて鍛えていけばおのずと道は開けていく。
確実にさんびるファンのお客様が増えてきた。
和紙に水がしみ込んでいくようにじわじわと
でも確実にさんびるの考えが浸透していっている。
今のように大変な時代だからこそ、
三方よしの関係を作り、とことん喜んでいただき
お互いにとって良いビジネスを展開していきたい。代表取締役 田中 正彦

企業概要

所在地 島根県松江市乃白町薬師前3番地3
設立 平成29年3月16日
資本金 1500万円
役員 代表取締役 田中 正彦
グループ企業数 15社(2023年8月現在)

沿革

2017年3月 さんびるホールディングス株式会社設立
2017年3月 株式会社さんびるを子会社化
2017年3月 株式会社さんちゃんファーム設立
2017年9月 株式会社ビル環境衛生管理(本社:高知市桟橋通)を吸収し、子会社化
2019年3月 株式会社ヨネザワ(本社:鳥取市千代水)を吸収し、子会社化
2020年12月 有限会社橋北不動産(本社:松江市春日町)を吸収し、子会社化
2022年2月 えま空調有限会社(本社:倉吉市下余戸)を吸収し、子会社化
2022年2月 長谷川防災株式会社(本社:松江市矢田町)を吸収し、子会社化
2022年2月 有限会社橋北不動産を株式会社さんびる不動産に名称変更し、松江市南田町に移転
2022年12月 長谷川防災株式会社を株式会社さんびる防災社に名称変更
2023年1月 えま空調有限会社を株式会社えま空調に名称変更
2023年4月 中国文教株式会社(本社:出雲市塩冶神前)を吸収し、子会社化
2023年5月 株式会社環境技術センター九州(本社:福岡市博多区)を吸収し、子会社化
2023年6月 株式会社ガット、株式会社ミカモサービス、おひさま株式会社、株式会社ガット・ウェルを吸収し、子会社化
2023年8月 株式会社 総合防災工業(本社:雲南市木次町)を吸収し、子会社化
2024年6月 株式会社環境技術センター九州移転(福岡市博多区博多駅東1丁目11-5 アサコ博多ビル10階)
2024年9月 株式会社ビル環境衛生管理 高松営業所開設(高松市郷東町3-6 河田ビル2階)
2024年9月 株式会社さんびる 高松営業所開設(高松市郷東町3-6 河田ビル2階)

環境整備全ての事業活動の原点

会社の文化です。物もピカピカ、心もピカピカにする。
全ての事業活動の原点とする。
「形」から入って「心」に至る。
「形」が出来るようになれば、あとは自然と「心」がついてくる。
環境整備を通して、職場で働く人の 心をかよわせ、
仕事のやり方、 考え方を気付く習慣を身に付ける。

お客様満足は
社員の満足から

[共 感]経営方針発表会、創業祭、チーム活動、社内報
[親 睦]社員交流会、ボウリング大会、ビルクリーニング社会競技大会
[表 彰]社長賞、社長表彰
[お祝い]永年勤続旅行、誕生祝、入社祝い

チーム活動ホールディングスの交流と結束

ISOチーム ISO9001、ISO14001、ISO27001の監視・評価・改善等、実行計画書、経営計画資料の監視
いしずえチーム 社内文集の企画・発行
感動DVDチーム 社内・社外向け研修・講演会DVD作成、
経営方針発表会用DVD作成
CS・ES調査チーム お客様満足度、社員満足度を調査し、
さらなる満足度向上を目指す
周年記念事業プロジェクト 周年の際に、記念事業に取り組む
IT化促進プロジェクト アナログからデジタル化へ向けた取り組み
BCP対策プロジェクト お客様からの信頼維持、社員の安全確保、事業継続を目指す